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企業の成長を
根底から支え
共に高みへ挑む
プロフェッショナルへ
急拡大を続けるケイアイグループのコーポレート職は、単なるルーティンワークをこなすバックオフィスではありません。事業の最前線で戦う営業部門を専門性を以て強力にバックアップし、時には経営層に近い視点で会社全体をリードしていくポジションです。
圧倒的なスピードで全国展開を加速するプライム上場企業というフィールドで、自身の専門スキルを武器に、企業の持続的な成長を牽引していく。そんな本気の挑戦と圧倒的な成長を渇望する仲間を求めています。
ケイアイグループの
コーポレート職
店舗やチームを支えるバックオフィス全般。事務・経費管理、来客対応など幅広く正確にこなし、メンバーの円滑な業務を支援します。
具体的な業務として、書類の管理、社内経費の精算対応、請求書対応などの「管理業務」、管理情報のデータ入力や事務作業全般を行う「事務全般」、さらには電話対応や来客時の受付対応といった「接客・応対」まで、幅広いバックオフィス業務をお任せします。
全国展開中の営業を強力に支援。調査や書類作成、事務を通じ営業成果を最大化。不動産の知識も身につく、やりがいあるサポート職。
具体的な業務として、物件調査の資料作成や現地・役所調査(情報収集や写真撮影)、マップ作成といった「仕入サポート」や、販売図面の作成、契約書類の作成、引き渡し業務の工程チェックなどの「販売サポート」のほか、各種データ入力や請求書確認、電話応対などの幅広い業務をお任せします。
連結決算や開示等の精緻な経理実務に加え、ダイナミックな資金調達を行う財務を担い、経営層に近い立場で企業の持続的成長を支えます。
経理領域では、連結決算や決算開示、会計監査対応、月次決算の作成などを担当します。財務領域では、メガバンクや地銀、信金等との強固なネットワーク構築をはじめ、シンジケートローンの組成、社債発行といった多角的な資金調達業務など、幅広い財務部門業務をお任せします。
採用から労務まで幅広く担当。経営戦略と連動した人事施策の実行を通じて、組織拡大を「人」の側面から支え、会社の未来を創り出します。
採用業務では、キャリア・大卒・高卒の母集団形成から面接対応、求人広告の出稿、人材紹介会社との連携、学校訪問や各種イベント参加、インターン企画、内定者研修など幅広く担当します。労務関係では、給与管理、休職・退職などの勤怠管理、新規入社者の手続き、雇用契約管理など、労務関係全般を担います。
備品管理から高度な企業法務、契約審査まで担当。プライム上場企業としてガバナンスを強化し、リスク管理を通じて健全な成長を守ります。
総務業務として、オフィス管理や備品管理、社内行事の企画・運営などを行います。法務業務では、コーポレートガバナンスやM&Aのデューデリジェンス、株主総会・取締役会の運営に携わります。また、不動産売買に関する契約書や重要事項説明書の審査、営業部門が作成する契約書類のチェックなど、契約審査業務も担当します。
サイト構築から基幹システム運用まで幅広く担当。IT環境の最適化とDX推進を一気通貫で牽引し、テクノロジーの力で競争力を高めます。
コーポレートサイトや事業サイトの設計・構築・改善といった「外」に向けた業務から、基幹システムや社内インフラの安定稼働を支える「内」の業務まで幅広く担当します。デジタル領域のスペシャリストとして、IT環境の最適化とDX推進を一気通貫で牽引し、当社のさらなる飛躍を支えるやりがいのある環境です。
ケイアイで働く
挑戦を続ける先に、未来がある。
ケイアイで、新しい価値を生み出す仕事に挑戦してみませんか。
よくあるご質問
選考について
働き方について
全社平均で月12時間程度です。業務効率化を推進しており、定時退社を推奨する曜日を設けるなど、ワークライフバランスの向上に努めています。
部署によりますが、休日出勤が発生した場合は、振替休日の取得を徹底しています。
ノルマはありません。なお企業の成長のための目標設定はあります。ただし、目標達成できなかった場合の罰則などはございませんのでご安心ください。
キャリアについて
新入社員研修に加え、階層別研修、職種別の専門スキル研修など、成長フェーズに合わせた教育体系を整えています。
年2回の目標設定と振り返り面談を実施しています。社歴や年齢に関わらず、成果と行動プロセスの両面から正当に評価する仕組みです。
社内フリーエージェント制度があり、社内で自分のキャリアデザインを描くことができます。
例)営業 → 施工管理など
ケイアイについて
目標が明確なため、スピード感があって、チームとしても個人としても目標達成に全員で一丸となって取り組んでいます。チームや個人の目標は可視化されており競争環境があり、またチームや個人の課題も全員で乗り越えて成長できる環境です。
完全週休二日制の年間休日120日です。休日数は例年増加傾向にあり、お盆と年末年始は長期休暇がありますので、旅行などに出向く社員も多いです。
詳しくは、「福利厚生」をご参照ください。